資産形成 (元本 + 月次積立) と老後の取り崩し (4% ルール等) を月次シミュレーションで計算するツール。 月複利・年複利・日次複利、 NISA 非課税 / 特定口座 (20.315%) の税引後評価、 72 の法則との比較、 年次推移の元本/運用益内訳バー表示まで。
金融・税務の助言ではありません
本ツールの計算結果は一般的な概算であり、投資判断・税務判断・契約判断の根拠としてご利用いただくことは想定していません。 実際のローン金利・手数料・税率・控除等は契約内容や個別事情により変動します。 重要な意思決定を行う際は、金融機関・税理士・ファイナンシャルプランナーなどの専門家にご相談ください。
参考基準: 国税庁 / 金融庁 等の公的資料
このツールは、 元本 + 月次積立 + 任意の複利頻度で運用した場合の将来残高を月次シミュレーションで計算します。 また「資産形成」 だけでなく「取り崩し」 (老後の月次引き出し) モードも備え、 「現在の貯蓄をこのペースで使うと何年で枯渇するか」 を計算できます。
月複利・年複利・日次複利の 3 通り、 NISA (非課税) / 特定口座 (20.315%) の税引後評価、 72 の法則の自動表示、 年次推移の元本/運用益の構成比バー表示まで一通り揃っています。
「72 の法則」 は、 元本が複利で 2 倍になるまでの年数を 72 ÷ 年利% で概算する経験則です。 厳密値は ln(2) / ln(1+r)。 比較すると:
5〜10% の範囲で誤差 1% 未満と、 暗算用としては優秀。 ただし高金利 (15% 以上) や低金利 (2% 以下) では誤差が広がります。 本ツールは「72 の法則 vs 厳密値」 を併記表示するので、 概算と精密値のズレを実感できます。
毎月の積立を「月初に入金 → 月末に運用利息を計上」 する場合 (本ツールの実装、 期首払い annuity-due) と、 「月末に入金」 (期末払い annuity-immediate) では、 30 年積み立てると約 (1 + 月利) 倍 ≒ 0.4% 程度の差が出ます。
例: 月 3 万円 × 30 年 × 年利 5% (月複利) を計算すると:
どちらが「正しい」 という話ではなく、 給与天引きや月初引落しの実態に合わせた方が現実に近い見積もりになります。
FIRE 界隈で有名な「4% ルール」 ― 「年間生活費の 25 倍を貯めれば、 毎年 4% ずつ取り崩しても 30 年枯渇しない」 ― も本ツールで検算できます。 例: 2,000 万円を月 6.67 万円 (年 80 万円 = 4%) で取り崩し、 年利 3% で運用すると 30 年もつか?
2,000 万円 / 月 10 万円取り崩し / 年利 3% (月複利) のケースでは、 シミュレーションで 約 24 年目に枯渇します。 取り崩し額が大きい・運用利回りが低い場合の枯渇年が「⚠ 残高枯渇」 として赤字で警告表示されます。 老後資金設計の現実チェックに。