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ROI・損益分岐点・回収期間 計算ツール

回収額ベースのROI・等価年率、単一商品の損益分岐点、割引前の単純回収期間を、前提をそろえて概算。

登録不要

計算モード

計算条件

期間は0より大きく1,000年以下です。

金額は0以上の整数円で入力します。投資額・販売単価・年間キャッシュフローは1円以上が必要です。

ROI・損益分岐点・回収期間 計算ツールについて

3つの計算モードと前提

本ツールは、入力した金額を使ってROI、単一商品モデルの損益分岐点、割引前の単純回収期間を概算します。金額は0以上の整数円で入力し、投資額・販売単価・年間キャッシュフローは1円以上が必要です。

  • ROI: 回収額から投資額を引いた純利益を、投資額で割ります。回収額は投資額を含む総額です。
  • 損益分岐点: 固定費、販売単価、単位変動費が同じ期間・税込税抜基準であると仮定します。
  • 単純回収期間: 年間キャッシュフローが年内で均等に発生すると仮定し、回収に必要な月数を切り上げます。

ROIと等価年率の計算式

純利益 = 回収額 − 投資額
ROI(%) = 純利益 / 投資額 × 100

例: 100万円を投資し、投資額を含めて150万円を回収した場合、純利益は50万円、ROIは50%です。費用や回収額に何を含めるかが変わればROIも変わるため、比較する案件では同じ範囲を使ってください。

投資期間を指定した場合は、投資額を現在価値、回収額を将来価値とする等価年率を次式で表示します。

等価年率 = ((回収額 / 投資額) ^ (1 / 年数) − 1) × 100

期間中の追加投資・中間キャッシュフロー・分配は扱いません。そのような案件へCAGR式をそのまま適用することはできません。

損益分岐点の計算式

限界利益 = 販売単価 − 単位変動費
必要販売数量 = 固定費 / 限界利益
理論上の損益分岐売上高 = 固定費 / (限界利益 / 販売単価)

必要販売数量は端数個を販売できない前提で整数へ切り上げます。そのため、ツールは「理論上の損益分岐売上高」と「切り上げ後の数量を販売した売上高」を分けて表示します。固定費0円では必要数量・売上高とも0です。

米国中小企業庁も、この式は単一の商品・サービスを基礎にした見積りであり、実績会計を正確に確定するものではないと説明しています。複数商品、段階料金、数量で変わる原価は別モデルが必要です。

単純回収期間の限界

単純回収年数 = 初期投資額 / 年間キャッシュフロー

本ツールはこの年数を月へ換算し、回収に必要な月数を切り上げます。例えば計算値が23.88ヶ月なら24ヶ月(2年0ヶ月)です。

単純回収法は、回収後のキャッシュフロー、資金の時間価値、割引率、税金、残存価値を考慮しません。米国エネルギー省の資料も、詳細な投資選択の唯一の根拠ではなく、追加評価のためのスクリーニングとして扱うよう説明しています。

よくある質問

Q. ROI と利益率は同じですか?
同じとは限りません。本ツールのROIは純利益を投資額で割ります。売上高利益率は利益を売上高で割るため、分母が異なります。また、ROIという名称でも組織や資料によって費用・便益の範囲が異なるため、式と入力範囲を確認してください。
Q. 固定費・変動費はどう分けますか?
固定費は対象期間の販売数量が変わっても一定と置く費用、単位変動費は1単位の販売に伴って増える費用です。混合費用や数量で単価が変わる条件は、この単一商品モデルでは直接扱えません。
Q. 単純回収期間が短い案件ほど良いですか?
一概には言えません。単純回収期間は回収後の便益と時間価値を無視します。案件比較では、キャッシュフローの時期、リスク、残存価値、NPVやIRRなども別途確認してください。
Q. 税金やインフレは考慮されますか?
ツール自身は考慮しません。入力値が税込か税抜か、税引前か税引後かを推定しないため、同じ計算内と比較対象間で基準をそろえてください。減価償却、税効果、インフレ、割引率を含む評価には別の財務モデルが必要です。

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