ビジネス・仕事効率化

価格設定(プライシング)計算ツール

原価と目標粗利率から1円単位の販売価格を逆算。粗利率・マークアップ率の分析と、丸め後の金額が一致する値引き計算に対応。

登録不要

1円単位・1円以上999,999,999,999円以下

0%以上100%未満・小数4桁まで

0%以上100%以下・小数4桁まで

すべて概算です。送料、決済手数料、返品、固定費などは自動で含みません。表示結果だけで価格を決めず、実績データと事業条件を確認してください。

価格設定(プライシング)計算ツールについて

価格設定(プライシング)計算ツールとは?

原価と目標粗利率から販売価格を逆算するコストプラス法、販売価格と原価から粗利率・マークアップ率を求める分析、元価格と値引率から値引額・最終価格を求める計算の3モードをまとめたツールです。金額は1円単位で扱い、入力できる金額は999,999,999,999円以下です。

3つの計算式と丸め方

① コストプラス法
 販売価格 = 原価 ÷ (1 − 目標粗利率)
 例: 原価600円、目標粗利率40% → 600 ÷ 0.6 = 1000円

② 粗利率・マークアップ率
 粗利 = 販売価格 − 原価
 粗利率 = 粗利 ÷ 販売価格
 マークアップ率 = 粗利 ÷ 原価

③ 値引き計算
 値引額 = 元価格 × 値引率
 最終価格 = 元価格 − 値引額

コストプラス法の販売価格は、公開する1円単位の価格で実粗利率が目標を下回らないよう切り上げます。税込参考額と値引額は1円未満を四捨五入し、最終価格は丸め後の値引額を元価格から引くため、表示された金額同士が一致します。

粗利率とマークアップ率の読み方

粗利率とマークアップ率は分母が異なる別の指標です。原価600円の商品を1000円で販売する場合、粗利は400円、粗利率は40%、マークアップ率は約66.67%です。原価0円では粗利率は計算できますが、原価を分母にするマークアップ率は算出できません。

本ツールの「原価」は入力した1項目だけです。送料、決済手数料、返品、販促費、固定費、税務上の取扱いなどは自動で含まれません。実際の価格決定では、自社が原価に含める範囲と需要・競合・ブランド・契約条件を別途確認してください。

価格末尾は自動推奨しません

9で終わる価格について、米国の通信販売会社2社による3つのフィールド実験では需要増が観測されました。一方、効果は新商品で強く、セール表示がある場合は弱い可能性があるなど文脈依存でした。特定の末尾価格を日本円の商品全般へそのまま推奨できる結果ではありません。

末尾を下げると、コストプラス法で確保した目標粗利率を割り込むことがあります。そのため本ツールは末尾価格を自動提案しません。候補を試す場合は、変更後の価格を「粗利率を分析」モードへ入力し、対象顧客と評価指標を事前に決めた検証を行ってください。

よくある質問

Q. 粗利率とマークアップ率の違いは?
分母が違います。粗利率 = 粗利 ÷ 販売価格、マークアップ率 = 粗利 ÷ 原価です。原価600円を1000円で売る場合は、粗利率40%、マークアップ率約66.67%です。原価0円のマークアップ率は算出できません。
Q. 税込・税抜のどちらで計算すべき?
比較する価格と原価の基準をそろえてください。本ツールのコストプラス法は入力原価から税抜販売価格を計算し、入力税率による税込額を参考表示します。国税庁によると、課税事業者が消費者に対してあらかじめ価格を表示する場合は税込価格の表示が必要ですが、見積書・契約書・請求書などは総額表示義務の対象外です。個別の税務判断は専門家または税務署へ確認してください。
Q. 9で終わる価格は必ず売上を増やしますか?
必ず増えるとはいえません。Anderson & Simester(2003)の3つのフィールド実験では需要増が観測されましたが、米国の中価格帯女性服の通信販売という対象で、商品履歴やセール表示によって効果が異なりました。本ツールは末尾価格を自動推奨しません。自社の顧客・商品・評価指標で検証してください。
Q. 原価割れしない値引率はどう確認しますか?
値引き前の販売価格と原価が同じ税区分・同じ費用範囲なら、値引き後価格が原価以上かを確認します。粗利率40%なら理論上40%引きで入力原価と同額ですが、丸め、送料、決済手数料、返品、販促費などを含めると損益は変わります。必要な費用を原価へ含めたうえで余裕を持って判断してください。
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